自宅で仕事をするようになって2年目の僕が、在宅勤務に関するアンケート調査からわかった在宅勤務のメリットとデメリットの解決方法について解説します。在宅勤務をはじめたての人が集中するコツ・運動不足を解消する方法・必需品なども紹介しています。 労働時間削減のための全社による「業務の効率化」を推進（事例編）／溝上憲文氏長時間残業社員の一掃とメリハリの効いた残業削減手法（事例編）／溝上憲文氏2020年夏季期間中リコーが本社一斉リモートワーク！「働き方改革」を加速させる半数が「コミュニケーションがネックで効率が下がっている」という回答でした。些細なやり取りがしづらいことや相手の顔色や反応が見えづらいことが要因となっている模様。緊急事態宣言下では、通常の規定では不可となっている「子供が自宅にいる中での業務」ということもあり、断続勤務※3やシフト勤務※4が認められているものの、子供へのケアに負荷がかかるという回答がありました。また、オフィス環境とは異なり、プリンターや増設ディスプレイが無いなどで環境要因で仕事がしづらいという回答もありました。緊急事態宣言下では子供が常に自宅にいることでケアが増えたという家庭も。また、テレワークでのやりとりで神経を使い、疲労を蓄積させる方がいることも注意すべき点と言えます。在宅勤務に合わせた仕事の進め方や自己マネジメントを工夫することで効率の維持向上を図る努力をしているという回答が多くありました。グループウェアを活用した通話や電話を組み合わせて対話をしたり、チャットで些細なやり取りを交わすなど、ツールをうまく活用してコミュニケーションを図ることに務めているという回答も。効率を上げる工夫としては様々なものが上がっていたので、個別にご紹介します。これまでの働き方・生活様式を大きく変えた緊急事態宣言。通勤時間の削減等で自由な時間が増えたという一面があった一方で、運動不足が発生し体に負担が発生することも。短期間の準備で在宅勤務を開始した社員にとっては、慣れない環境に不便を感じることもあったようです。今回は全員が在宅勤務となった本部スタッフの部門で行ったアンケートから、在宅勤務を行ったことでわかったメリット・デメリットについてお伝えします。上がったと回答した人の7割が静かな環境で集中できることを挙げています。これは電話の取次ぎや、作業中に話しかけられることによる作業の断絶が無いことが大きかったようです。会議については、移動時間が無くなり遠方とのやり取りが頻繁にできるようになった・予定調整がしやすくなった・会議室の広さや空き状況に左右されなくて良い、などの回答がありました。他に、通勤しないことでのストレス軽減を効率アップに転化できているという回答もありました。職場と人を知り尽くした専門家に聞く（前編）生産性を上げるコミュニケーションのコツ／濱田秀彦氏外部との会議でもWeb会議が可能なのを確認できた／パソコンの持ち運びが無くなりなり体への負担軽減 ／朝礼や会議でメモをとったり、その場で調べることができ、理解が深まるようになった／子供の休校に対応して、特別有給など会社が迅速に体制を整えてくれたので助かった／今までのペーパーレスやフリーアドレスの取り組みが、こんな時に役に立つという事が実感できた、など。顔色を見ながら実施するような打ち合わせはWeb会議では難しい／残業＝ダラけやサボりと捉えられる懸念あり／新任にはいきなりテレワークは厳しい／長時間のWeb会議や勉強会はやりづらい、など。運動不足や、首・肩・腰の痛みや精神的な疲れの蓄積など、連続して在宅をし続けることでの、心身への影響が懸念されています。また、ツールを駆使するものの、情報伝達やコミュニケーション、情報入手が十分できないと感じる部分もあり、不安や不満もある模様。その他、会社との環境の違いから仕事がしづらいことも挙げられています。緊急事態宣言は解除されても、これまでと同じ働き方はできないと感じている方も多いでしょう。今回のアンケートではテレワークで仕事の効率が上がったという回答が多くありました。不便と感じることを改善することで、更なる効率化や生産性の向上が見込めます。「新しい生活様式」への対応を、新しい働き方へ変えるチャンスと捉え、変革を進めてみてはいかがでしょうか。職場と人を知り尽くした専門家に聞く (後編) 報連相を極めれば仕事が変わる ／濱田秀彦氏「上がった」が３割、「変わらない」と答えた人が半数以上。在宅でも出社と変わらず、もしくは効率良く業務できていると感じている人が多い。リコージャパン株式会社では、在宅業務をする上での環境は以下となっています。長時間労働をやめれば日本経済の道が開ける ―製造業の成功体験から脱する方法― 出口治明氏新型コロナウィルス感染症の流行を受け、感染症対策として多くの企業でテレワークの導入が増えています。リコージャパン株式会社では、以前から「働き方変革」の一環として在宅勤務ができる環境整備を整えていましたが、4月の緊急事態宣言を受け、スタッフの原則在宅勤務の取り組みを進めました。リコーグループの国内販売会社として、リコー製品やICTソリューションの販売、保守サービスを担当。社員数は18,240人。全都道府県に支社を置き、全国に354の拠点を配する。（数字はともに2019年4月1日時点）状況が刻々と変わっていく中、リコージャパン株式会社では様々な勤務管理規定の改定が行われ、ガイドラインとともに、社内に発信を行いました。このアンケートは4月末に行われたものですが、ここで不便・不満と挙がっていたことも、実際の働き方に合わせて既に改善されていたり、改善が進んでいることもあります。通勤時間がなく、ストレス回避と自由時間が確保されて、家族との時間を確保出来るなど、ワークライフバランスが改善されている点は大きく評価されていました。また、在宅環境は業務に集中しやすく、それを支えるツールをうまく活用することで業務効率が上がったことが良い点としてあげられています。本質としてのコロナ感染不安が解消され、安心して仕事ができる点も評価されています。
緊急事態宣言中に、リコージャパンのスタッフ部門で行われたアンケートから、在宅勤務のメリット・デメリットをまとめました。緊急事態宣言から約一か月たった時、社員はどのように感じていたので … 会社勤務だけでなく、働く場所を選ばない在宅ワークという働き方も注目され始めました。在宅ワークに興味があっても、会社勤務との違いが分からない方もいます。2つの働き方の違いを比較して理解を深 … PDFダウンロード.